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省エネ法で定められたオーバーハング部分の床。通常は一階部分を解放された車庫に利用し、二階部分が張り出している時の二階の床を指す。外気変動を直接受けるだけでなく日射も当たらないことから高い水準の断熱が必要になる。H21年省エネ法の改定により延べ床面積の5％程度（玄関上部の張り出し程度）であればその他の床の基準が適用される
→ その他の床
床面よりその直上階の床面までの高さ。
藁ではなく発泡ポリスチレンやインシュレーションボードを畳床として使用した畳。
大量または長期に化学物質に暴露されたため、その後極めて微量の同系統の化学物質に対して過敏に引き起こされる健康被害。個人の体質に関わる部分が多く、化学物質との因果関係や発生メカニズムについては未解明な部分が多く、今後の研究が待たれる。 シックハウス症候群が住宅内で発症するのに対し、場所に関わらず発症する。
μ値「自身の建物による遮蔽がないと仮定した場合に取得できる日射量」（床だけが存在する建築物を仮定した時の床にあたる日射量、2F床は空中に浮いているとする）に対する「実際に建物内で取得される日射量」の冷房期間中の平均的な比率。
Expanded AMeDAS Weather Data EA気象データと呼ぶこともある。
気象庁が公開しているアメダス気象データの欠損データや日射量、大気放射量、湿度データを補足し汎用性を高めた気象データ。地点数はアメダス気象データと同じ。
暖房度日（デグリデー）、冷房度日（デグリデー）に加え、日射・放射熱授受、内部発熱、換気負荷を考慮した指標。対象建物の消費エネルギーを詳細に検討する場合に使用する。
→ 暖房度日（暖房デグリデー）、冷房度日（冷房デグリデー）
→ 建築確認
bulk density
質量を見かけの体積で割った値。粒状の材料では一定容積の容器に材料を詰めて測定することから充填密度と呼ぶ場合がある。kg/m3
ファーレンハイト温度目盛（華氏温度目盛）によって計測した温度の単位F＝（９／５）×℃＋３２
売買の目的物に取引上普通に要求される性能・品質が欠けており、取引の際に通常の注意をしても気付かぬものである場合、売主が買主に対して負う責任
施工時の瑕疵がにより問題が発生した場合の保証期間として完成引渡しから最低１０年間の義務付けを施工業者が負う制度。すべての新築が対象となる。対象部位は基本構造部分で、基礎・柱・床・屋根などの構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分。瑕疵があった場合は修理請求、賠償請求、契約解除などが請求できる。
ガス発電・給湯暖房システム。ガスエンジンで発電し、その時に生じる排熱を利用して給湯、追い焚き、暖房を行う家庭用コジェネレーションシステム。送電ロスが無く発電した電気を有効に利用できるため、電気と熱を効率良く利用できるシステム。
→ エコウィル
堅い樹脂材料に柔軟性改良、加工性改善のために添加される物質。配水管等に利用されている塩化ビニルは堅い樹脂であるが、電線被覆には可塑剤を入れた塩化ビニル樹脂を使用しているために柔らかい。しかし長期に高温に晒されたり発泡体と接したりすると可塑剤が気化したり、発泡体に移行してしまうため堅くなったりひび割れてしまう等の問題が発生するので注意が必要。
ある部材の型式に関わる形状、構造、材質、成分、性能、機能等が関連法規に基づく技術水準に適合することを試験・判定基準により認定すること。前記内容を変更するためには「軽補正」「型式変更」或いは新規認定が必要となる。
断熱材自体が型枠の性能を持つように工夫された製品。打設時のコンクリート圧力に負けないようレゴブロック状に成型されていたり、補強材が組み込まれておりバタ材で連結して使用する。
→ 打込み断熱材
都市ガスを触媒で分解して取り出した水素と酸素を化学反応させて発電し、その時に生じる熱を給湯に利用する家庭用システム。自宅に設置するタイプで、都市ガスを分解する際にCO2を排出するが、発電効率が高く送電ロスもないため、発電した電気が有効に利用でき、排熱で同時にお湯を蓄えることができるため、電気と熱を効率良く利用できるシステム。
→ エネファーム
建築物等の壁面を断熱する事。木造建築等では充填断熱工法と外張断熱工法、RC造建築では内断熱工法と外断熱工法がある。
(glass fibre) 溶融ガラスから製造された微細な繊維。広義には短繊維を含むが、狭義には連続繊維を示す。一般に補強材，フィルター材として使われる。
ventilation rate,Number of exchange
換気される空間の毎時換気量をその空間の気積で割ったもの。
略号はｎあるいはN。単位は回/hourあるいはｈ^-1
ventilation air volume
単位時間当たりに換気される空気容積。Vo（m3/h,l/s）
シロアリにより木造建築の主要構造部材の木材が食い荒らされ、建築物の歪み・傾きなどの様々な不具合を引き起こす事。シロアリの侵入を防ぐため建築基準法では①基礎高さ45cm以上②床下の防湿措置(床下換気口の設置あるいは地盤防湿層の施工)が必要とされている。基礎断熱の場合、基礎外面に断熱材を使用すると断熱材内部をシロアリが通過し土台等の木材部まで達してしまう可能性があることから、シロアリ生息地域での基礎断熱では特別な防蟻処置を施すか、基礎外面ではなく基礎内面に断熱材を施工する必要がある。
Conference of Parties
地球温暖化などの気候変動に関し国際的に協調して取り組むための条約。
第1回COP1 1991年2月ワシントンで開催。第3回締約者会議（1997年 COP3 京都開催）で温室効果ガスの削減枠を先進国に割り振るなど京都議定書を採択。
→ 京都議定書
reference mean temperature
熱伝導率や強度などのように性能が温度によって変化する場合，性能測定並びにデータ表示の際に使用される温度。23℃を使用する場合が多い。
xylene 【示性式(CH3)2(C6H4) CAS番号1330-20-7】 0-,m-,p- の異性体がある。
無色で特有の臭気があり、常温で可燃性の液体。接着剤や塗料の溶剤、希釈剤として用いられる。揮発性が高く、高濃度では喉や目に刺激があり、頭痛、めまい、意識低下などを引き起こすことがある。厚生労働省の室内濃度指針値は、870μg/m3 。
EPS建材にはスチレンモノマーの不純物として微量混入する場合がある。
建物の居住部分と地盤面の間にあるコンクリートなどで作られている部分。家の荷重を地盤に均一に伝えるための構造。直接基礎と杭基礎の2種類に分かれる。直接基礎には、独立基礎（独立フーチング基礎）、布基礎（連続フーチング基礎）、べた基礎などの種類がある。
→ 布基礎（工法）、耐圧盤基礎（ベタ基礎）
住宅の断熱施工を床面ではなく住宅基礎で断熱する事。床下を居住空間として室内側に取り込む考え方に立つ。温度を保つので、床下環境が改善され木材の腐朽に対して安全とされる。一方、地盤に接して断熱するためシロアリ対策に注意が必要。シロアリ生息地域では基礎の外部ではなく基礎内側で断熱する事が一般的。その場合、アンカーボルト等が熱橋となる場合があるので断熱補強を施す。
現在の建築基準法に違反しているが、特例により違法建築ではないとされている建築物。建築基準法3条2項では、建築基準法および施行令等が施行された時点で、すでに存在していた建築物等や、その時点で既に工事中であった建築物等については、建築基準法および施行令等の規定に適合しない部分を持っていたとしても、これを違法建築としないとしている。従って現況のまま住み続けることは可能であるが、大規模修繕や建て替え時にはその時点の建築基準法に従うことを求められる。たとえ住んでいてもその地域に求められる建築の技術水準に達していないので注意が必要。
Volatail Organic Compoundsの略語で、空気中に揮発する有機化合物全体を指すものである。しかし、範囲が広く漠然としているので、WHOでは室内空気汚染の観点から有機化合物の沸点をもとにVOCを定義している。常温で揮発する有機化合物（沸点50℃～250℃のものが大部分）のことで、世界保健機構（WHO）から約50物質についてガイドラインが定められており、国内では厚生労働省が2004年3月現在までに14物質の気中濃度の指針値が定められている。
部分的にまたは完全にその壁で囲まれた個々の小さな空洞で、セル(CELL)ともいう。一つ一つが壁に囲まれて独立している構造を独立気泡、壁が破れて繋がってしまっている構造を連続気泡という。EPSの気泡は厚さ3μm程度の皮膜で囲まれた50～300μmの大きさの空洞に空気が閉じこめられているので断熱性能が高く、一つ一つが独立している独立気泡であるため、水を吸収しにくい構造になっている。
気密化施工をして、気密性能を上げた在来軸組工法または２×４工法などの隙間の少ない住宅の総称で、公的には北海道の北方型住宅基準（昭和63年）に遡る。全国的には新省エネルギー基準（平成4年）で認知された。次世代省エネルギー基準では、Ⅰ・Ⅱ地区：実質延べ床面積1㎡あたりの隙間量を2c㎡、その他地区：5c㎡と規定している。計画的な換気が必要。
住宅のすきま風や壁の中で発生する気流を止めるために施工する部材。以前は防湿気密層と呼ばれたが2006年の省エネ法の改定で目的により気密層と防湿層が分離された。フィルム(JIS A 6111やJIS A 6930)を使用する場合が多いが、他にもEPS等の連通孔のない発泡プラスチック断熱材や合板、石膏ボード、木材、金属、コンクリートも使用できる。
住宅のすきま風（漏気）防止性能を測定する手法。送風機を用いて建物内外に圧力差を生じさせ、そのときの風量から相当隙間面積を算出する。加圧法と減圧法が有るが一般的には減圧法で測定する。
→ 相当隙間面積(C値）、実質延べ床面積、漏気
材料を接合して気流を止める気密補助部材の1つ。耐久性の高いブチル系やアスファルト系のテープが主流で、主に防湿シートの重ね代部分や防湿シートの欠損が生じやすい窓、配管廻りに使われる。
屋外からの水蒸気が内壁側で結露すること。夏季に壁内に浸入した水蒸気がエアコン等で冷やされた内装材の壁内側で結露して発生すると考えられるが、実際はエアコンの吹出し冷気が直接壁に当たっている等の条件が重なった場合に問題となる。通常は一時的に結露しても日格差により解消する場合が多い。
→ S55年基準
water absorption 材料が水を吸う量。
JIS A 9511では比較的短時間の降雨や水中浸漬による影響を調べるため、24hr水につける前後の重量変化を測定する。
熱損失係数。住宅の総合的な断熱性能を示す指標の一つで、室内温度が外気より1℃高いときに、建物の天井、外壁などの構造部分からの熱損失、及び窓などの開口部からの熱損失、換気による熱損失を合算した単位時間あたりの熱損失を床面積の合計で割った値。数値が小さいほど省エネ性能が高い。単位はW/（㎡・K）で、㎡は床面積の意味。
「気候変動枠組条約」の目的遂行のため、COP3(第3回締約国会議、1997年、京都)において採択された議定書。2005年2月発効。「先進国全体で温室効果ガス6種類の排出量を基準年1990年対比日本6%、アメリカ7%、EU8%、カナダ6%、ロシア0%等の削減を、目標期間2008-2012年に達成する」目標が盛り込まれた。その後2001年開催のCOP7(マラケシュ)において以下の内容が法的文書として作成された。①吸収源として森林などの分を差し引くネット方式 ②先進国の間でプロジェクトを行う共同実施（JI） ③途上国とのプロジェクトを通して削減する、クリーン開発メカニズム（CDM） ④排出量取引
→ 気候変動枠組条約
区分所有建物（分譲マンションなど）で、区分所有者が全員で共有している部分（例えば廊下・階段・バルコニーなど）区分所有法11条。この部分の修理や変更を行う場合には他の区分所有者の同意が必要。
居住、作業、娯楽などの目的のために継続的に使用する室のこと。建築基準法2条4号 住宅では居間・寝室・台所などのこと。玄関・便所・浴室・脱衣室・洗面所・押入れ・納戸・廊下は含まれない。
断熱効果を妨げる壁体内の空気の動きを止めるために、土台廻りあるいは天井と外壁・間仕切り壁の取り合い部分用いる部材。木材や防湿・気密フィルムあるいは袋入りグラスウールを丸めて用いる。木を使用した場合ファイアーストップとして防火上も有効。
湿り空気線図。空気中の水蒸気の特性を表すグラフ。乾球温度、湿球温度、絶対湿度、水蒸気分圧、相対湿度、比エンタルピー、比容積などが表示されている。
(water vapour diffusion coefficient of air) 空気の水蒸気流量密度を容積湿度勾配で除したもの。単位はm2/s 2.56×10－5m2/s（25℃）
(porosity) 多孔物質の空げきの体積を全体積で除した値
建物の主要な構造部分の事。RC建物ではコンクリート部分、木造住宅では柱梁土台などを指す。
glass wool
けい砂、石灰石、ドロマイト、長石、ソーダ灰などのガラス原料やビンのリサイクルで得られたガラスカレットを溶融して遠心法、火炎法などの製造方法で細かい繊維状にし、それに熱硬化性樹脂などの接着剤を吹き付け過熱成形した断熱材。板状、ロール状、その他の形状のものがある。
一定の荷重（または応力）が継続的に載荷されたとき、変形（ひずみ）が時間の経過につれて増す現象。
Green Purchasing Law 国、独立行政法人等および地方公共団体に、環境への負荷の低減に配慮した製品やサービスを優先的に購入すること（グリーン購入）を義務づける法律。 国が率先して購入することで、市場全体を環境配慮型へと誘導していくことを目的として、2001年4月から施行されており、「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」が正式名称。 断熱材では、フロン類などの「オゾン層を破壊する物質を含有しないもの」かつ「再生資源を使用しているか使用後に再生資源として使用できること」が条件となり、適合する断熱材としてEPSが注目されている。
chlorpyrifos 【示性式(C2H5O)2PSOC5NHCL3 分子量351 沸点42℃ CAS番号2921-88-2】
常温では無色または白色の結晶で、水には溶けにくく常温での揮発性は低い。有機リン系の殺虫剤で防蟻剤として使用される。軽症の中毒時の症状として、倦怠感、頭痛、めまい、吐き気、腹痛などを起こすことがある。国内では既に製造中止となっている。2003年7月1日以降、クロルピリホスを含む建築材料の使用は禁止された。 なお、EPS建材には、使用されていないので規制対象外。
EPS建材には使用されていない。
出入り口を明確にして、常時、必要な量の新鮮な空気を取り入れ、汚れた空気を排出することである。その方法として機械換気と自然換気がある。自然換気の場合は、室内外の温度差や風の強さ・向き等によって換気量が左右され、一定の換気量が確保できない場合があるので、計画の際に十分な考慮が必要である。
thermal insulatig economical thickness
機械装置等の保温設計に於いて、年間に発生する熱損失から算出される燃料費と保温工事の年間償却費の合計が最小になる保温厚さ。断熱材を大量に施工すればエネルギーロスは少なくなるが施工費用が大きくなり経済的ではない。一方、薄く施工すれば施工火は安いが、エネルギーロスが大きくなりやはり経済的ではない。両方がバランスし最も総額が安くなる断熱厚さ。算出に使用する燃料単価により変化する。JIS A 9510
calcium silicate
石灰岩と形跡を反応して得られる水和けい酸カルシウムに補強材としてパルプやガラス繊維を加えて成形した断熱材料。内部は微細なセルで構成されている。成型時に色々な形が作れる。軽量で耐火、断熱性に優れる。
diatomaceous insulation
古代のけい藻の死骸で細胞壁のみが残った粉状，粒状で得られる。微細なセル構造となっている。臭いや水蒸気の吸放出性能があるため室内の塗り壁用塗剤や断熱材として利用される。有機バインダーを含む場合が多いので組成や性能に注意が必要。
工場でセメント等に発泡剤や空気を混ぜて、高温高圧の状態で養生硬化させた気泡を含んだコンクリート部材。軽量で強度があり、耐火性や遮音性に断熱性がある。
lightweight aggregate
発泡粒子で形成される骨材。無機材料以外にもEPSの予備発泡粒や使用済みEPS成型品の粉砕粒が使用される。
軽量形鋼が正式名称。厚さ6㎜以下の鋼板を、複雑な形状に折り曲げてつくった鋼材の総称。もっとも使用されている形状としてアルファベットの「C」に似たもの（「リップ溝形鋼」あるいは「Cチャン」）がある。
軟弱地盤で地盤への負荷軽減を目的としたり、山岳地で十分なのり面を取ることが出来ない場合に利用する盛り土工法。軽量材を土と入れ替えて使用する方法と土に軽量材を混合して重量を軽減した土で埋め戻す方法があり、①超軽量盛り土工法②軽量盛り土工法③準軽量盛り土材に分類される。EPS盛り土工法は超軽量盛り土材に該当する。
発泡スチレン粒やパーライト、バーミキュライトなどの軽量骨材を配合したモルタル。
住宅の桁上に断熱層を設ける天井断熱方法の1つ。
桁等の構造材の上に断熱層を設けるので構造材熱橋の影響が無く、H11年基準では施工法の区分で外張断熱として扱われる。
暖かく湿った空気が、急に冷やされたり、冷たい物に触れてある一定の温度（露点温度）以下になったときに、余った空気中の水蒸気が凝結して水滴に変わる現象。コップに冷たい水を注ぐとコップの外側に水滴が付くのが代表的な例。 結露には、窓ガラスや壁などで見かける『表面結露』と防湿が不十分な天井・壁体・床などの構造体内部に発生する『内部結露』があり、後者は木材を腐らせる原因の1つとなるので注意が必要。発生する季節やメカニズムによって、冬期結露と夏期結露に分類することもある。
国際単位系の基本単位の1つで絶対温度の単位。記号はＫ。絶対温度の０度（絶対零度）は熱運動が完全に消滅した状態に対応する。日本で用いられる摂氏温度目盛との関係は，ケルビン温度をＴ(K)、摂氏温度目盛をＴ(℃)とすると K＝T＋273.16
limiting temperature
製品の劣化や溶融直前の最高又は最低温度。
→ 最高使用温度、最低使用温度
工事着工前に、建築計画が建築関連法規に適合しているかを建築主事に確認してもらうこと。そのための申請を確認申請という。確認を受けなければ建築することが出来ない。建てる地域や建物の用途や規模により建築確認後に、さらに所轄消防署による防火対策や避難路、消防設備に関する確認（消防同意）が必要となる場合もある。
→ リンク集
建物を建てる際の敷地、構造、設備及び用途に関する守るべき最低の基準を定めてる法律（より高い技術が利用できないわけではないことに注意）。現在の法律は昭和25年10月に施行され、頻繁に改正されながら現在に至っている。最近では平成12年に大きく改正され従来の仕様規定から性能規定・仕様規定を併記することになり、新技術を性能規定で評価する体制がスタートした。EPS建材は新法の下で防火8認定を取得している。
建築物の各階の床面積の合計。実質延べ床面積では吹き抜け部に仮想床を想定して算入するが、建築延べ床面積では算入しない。容積率の計算に用いる。
→ 実質延べ床面積
建物を真上から見たときの面積。
ポーチを柱や壁で支えている場合や大きな庇なども面積に算入する。
物体に熱を与えたとき、その熱量に比例して温度変化が現れる場合、この熱を潜熱に対して顕熱という。
→ 潜熱
in-situ thermal insulation 'product
現場に納入された時点では厚さ等が不確定な中間製品で、現場で施工する事により厚さが確定し断熱性が発現する断熱材。現場発泡断熱材（現場発泡ウレタンフォーム），現場吹込み断熱材（吹き込み繊維系断熱材）、現場吹付断熱材などがある。
blown insulation,loose-fill insulation
ばらウールと接着剤を機械を用いて空気と共に吹き込んで施工する断熱材。
建築現場で不定形断熱材を躯体にスプレーガンなどで吹き付け接着する断熱材施工方法。複雑な形状でも施工できるが、安定的な断熱性能を得るため、当該断熱材業界団体の認定を受けた専門施工業者に施工してもらうことが重要。繊維系断熱材を接着剤と共に吹き付ける場合とウレタン樹脂の原液を混合しながら吹き付ける場合がある。
敷地面積に対する建築面積の割合。敷地面積100m2の土地に建築面積80m2の家を建てた場合、建蔽率80%と表記する。
従来のガスボイラーや電気温水器よりエネルギーロスを少なく給湯できる設備
→ エコキュート
rigid cellular plastics
堅い（硬質）プラスチック内に空気、二酸化炭素や発泡剤により多くの気泡を生成させた材料。軽量で断熱性があり機械的物性に優れる。プラスチックの材質により種々の発泡体がある。
→ 根太レス工法
健康へのリスクが高く、建材や日用品に多く使用されている14物質（2004年3月現在）について、厚生労働省が室内（25℃）濃度に関して定めた指針値。
建築物の荷重を支える構造体の厚さの中心線寸法で設計する方法。外張り断熱工法、外断熱工法、外部通気層工法のように構造体外部に色々な材料を施工する工法の場合、壁芯寸法を用いて設計することが出来ないため近年はこの方法を用いる場合が多い。床面積や気積等もこの寸法を用いるのが良い。
建物強度を負担できる合板。JASにより等級が定められ、曲げ、面内変形試験に合格した1級と、そうではない2級に分類される
木造住宅で面材耐力壁を作るのに用いられる合板等のボード材。
熱性能の高い住宅の総称であるが、明確な基準はない。
地球温暖化防止や省エネルギーで注目を集めている。
高気密の厳密な基準は、床面積1㎡当たりの隙間量で示すと、1.0c㎡/㎡前後とされるが、一般的にはこのレベルに達しなくて「高気密住宅」を言われているケースがある。
断熱材厚みは、通常、断熱材の性能区分でBランクの断熱材（壁）を100㎜以上施工したものをさす。
（株）一条工務店が家全体を厚いEPS建材で断熱し高い省エネ性能を達成した事から平成17年度省エネ大賞省エネルギーセンター会長賞を受賞した。
plywood 一般的にはベニヤ板とも呼ばれるが、化粧貼りをほどこしていない物は合板が本来の呼び方。化粧合板（特殊合板）、構造用合板、普通合板、コンクリート型枠用合板（コンパネ）がある。木材を0.5～4mmに薄くむいた板（ラミナ）を木繊維を直行させながら積み重ね，接着剤で貼り合わせて1枚にした板。日本では型枠材として建設分野で大量に消費されており、原料となる南洋材削減を目的にEPS等の断熱材を型枠材とする［型枠兼用断熱材］の利用が積極的に進められている。
→ 構造用合板
cold draft 冬季に外気に接する外壁や窓ガラス面で冷却された室内空気が起こす下降気流。発生した冷たい気流は壁・窓面を下降した後、床表面をゆっくり移動するため、足下の冷気不快感に繋がる。対象部位の断熱性能を向上させることが効果的。
concrete panel
コンクリートパネルの事。コンクリート打設時に型枠として使う合板。