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daiazinon 【示性式(C2H5O)P(=S)OC4HN2(CH3)(CH(CH3)2) 分子量304 CAS番号333-41-5】
無色で特有の臭気を持つ、常温で粘性のある液体。有機リン酸系殺虫剤で防蟻剤として用いられる。厚生労働省の室内濃度指針値は、0.29μg/m3。
EPS建材には使用されていない。
建物下の地盤面全体に鉄筋コンクリート等（耐圧盤）を施工する基礎。耐圧盤の上に布が連続して家を支える。耐震性能が向上するだけでなく、軟弱地盤でも不同沈下を起こしにくくなる。
dioxin ポリ塩化ジベンゾーパラージオキシン（PCDD 75種）とポリ塩化ジベンゾフラン（PCDF 135種）の総称。塩素を含む物質（食塩も含む）と有機物の不完全燃焼時や塩素処理等で意図しない副生物として生成する。ダイオキシンの中には強い急性毒性を持つ物質や発ガン性を有する物質がある。
ダイオキシンの物性
①水に溶けにくい。
②油脂によく熔ける。
③自然界では分解しにくいが紫外線により分解する例が報告されている。
④800℃以上の高温で完全燃焼させる事で分解する
⑤300℃程度の低温燃焼では再合成される。
建物などの室内外の火災に対する耐久性、安全性をいう。通常の火災に対する壁や床、屋根などの部位毎に非損傷性、可燃物燃焼温度、遮炎性で評価され、必要な性能として耐火構造、準耐火構造、防火構造に分類される。
→ 耐火構造、準耐火構造、防火構造
建築基準法で定められた耐火性能がある建築物。一般的に鉄筋コンクリート造 又は耐火被覆を行なった鉄骨造などで、建築基準法で定められている耐火性能を満足する構造で建築された建物。
通常の火災が終了するまでの間、建物の倒壊および延焼を防止するのに必要な性能（近隣の火災が燃え移ってくるのを防ぐことに加えて、万が一出火した場合でも、一定の時間近隣へ燃え移るのを食い止めること）を考慮した構造であり、建築物の主要構造部（壁・柱・床・はり・屋根・階段）に適用される。（建築基準法2条7号）。 部位と建物階数により30分、1時間、2時間、3時間耐火構造（令107条、告1399号）が定められている。
大きな建造物の基本性能を維持するために定期的（10～30年毎）に実施される修繕。多額の費用が必要。分譲マンションの場合、日頃から積み立てている修繕費を充てるが、足りない場合は特別徴収などで対応する。コンクリート中性化や鉄筋の腐食状況を調べたり鉄部塗装工事・外壁塗装工事・屋上防水工事・給水管工事・排水管工事などを行う。平成18年に改正された省エネ法では延べ床面積2000㎡以上の非住宅建造物は大規模修繕時の省エネ措置の届け出が義務づけられた。
→ 省エネ措置の届出
太陽熱によりお湯をためる給湯システムで、集熱部と貯湯部が一体化した機器。
太陽熱によりお湯をためる給湯システムで、集熱部と貯湯部が分離している機器。ガスボイラー等の補助熱源を持つシステムもある。
パッシブソーラーシステムにおける代表的な太陽集熱方式。住宅等の南面に大きな窓を設け、かつ、室内の床や壁は熱容量の大きい材料を用い、冬期の日射を多く室内に導入、蓄熱後にゆっくり放熱して暖房エネルギーを削減する手法。
空間の空気温度や壁、床、天寿などの表面温度(放射量)、気流速度、相対湿度に影響を受けるが、簡易的に（室温＋表面温度の面積加重平均)/２が良く使われる。仮に室温が20℃としても、断熱レベルの低い住宅で、室内表面温度の平均が10℃であれば体感温度は15℃になり、断熱レベルの高い住宅で室内表面温度が18℃であれば、体感温度は19度になる。
地震力や風圧力などの水平方向の力に対抗することができる建物を支える壁（建築基準法第20条）。 在来木造住宅では「筋かい」や「構造用合板」などを張った開口部を含まない壁のことを意味する。 建物の方位毎に均等に配置することが必要で、配置が偏ると建物に水平力が加わった時、建物全体がねじれたり、大きくひずむ等の現象が起きるので注意が必要。
Window Energy Performanceの略で、ISO18292に規定されている日射を考慮した窓のエネルギー性能。
炭素と水素から成る化合物の総称。
断熱建材11団体（発泡プラスチック断熱材団体、繊維系断熱材団体、インシュレーションボード団体、開口部関連団体）で組織される省エネルギー対策を推進する団体
比例限界以下の材料における応力に対応する歪みに対する比。
既存建物を断熱性・気密性改善を目的として改修すること。建物の一部のみの改修（居間だけ）の場合を「部分断熱改修」、外断熱工法による改修を「外断熱改修」という。改修前の調査が重要で現状の状態によっては躯体の補修も必要となる。
本来、断熱されるべきところに断熱材が無い(少ない)、あるいは連続していない状態をいう。施工忘れ、不適切な施工などによって発生する。断熱欠損があるとその部分で熱の出入りが大きくなり、本来の断熱性能を発揮できないばかりか、冬期は結露を招く危険がある。
thermal insulation material
熱伝導、熱対流、熱放射の伝熱のプロセスを制御し、高温から低温側への熱移動を少なくするために使用する材料で、熱伝導率が0.1W/（m･K）以下のものをいう。EPSなどの発泡プラスチック系、グラスウールなどの無機質繊維系、インシュレションボードなどの木質繊維系に大別される。
金融支援機構共通仕様書等に「記号別の断熱材の種類」として示されており、熱伝導率（λ）による断熱材の性能区分（公建発第85号）で、AからFランクまである。ランクにより必要とされる断熱厚さが変わる。
熱橋がある場合に表面結露の防止及び熱損失を減らすため断熱層と直交し熱橋を包み込むように断熱材を増し張りする工法。設計に当たっては断熱補強の端末部で表面結露が発生しないかを確認した後に、熱損失の増加分を検証する。
degree-day 単位は（℃日）
住宅などの一冬の暖房に必要な熱量を計算する際に用いられる指標。その地域で暖房を必要とされる期間中の統計上の日平均外気温と暖房温度の差を積算して得られる。「D20-12」あるいは「20D12」と表記されている場合、日平均気温が12℃を下回る期間を暖房日とし、20℃まで暖房する場合を示している。省エネ法ではD18-18により全国を6地区に分類している。住宅１日の総熱損失に暖房度日数を乗じたものが、シーズン当たりの総暖房負荷となる。
→ 冷房度日（冷房デグリデー）、拡張デグリデー
対象となる空間を暖房・冷房するために必要な熱量。所定の室内温湿度を維持するのに、必要な損失熱量に見合う供給熱量をいう。
地表から放射される波長の長い(4-30μm)赤外線が大気中のCO2、水蒸気や温室効果ガスに吸収されて気温を高める事。
「温対法」とも呼ぶ。「気象変動枠組条約」を踏まえ1998年に制定された。京都議定書を達成するための諸施策が規定されている。
→ 京都議定書
住宅においては、冬期の日中に太陽熱などの自然エネルギーや建物内で発生した熱を蓄え、暖房が必要な夜間に放熱させることで暖房エネルギーの削減を図る省エネ手法が用いられる。これを蓄熱といい、材料として水、石、コンクリート、地盤などの顕熱潜熱を利用する方法と、塩やパラフィンなど融解潜熱を利用する方法がある。逆に夏季においては、外気温度の低い夜間に蓄熱材を十分に冷やすようにして、温度が上昇する日中に吸熱させることで冷房エネルギ－の削減を図ることを特に蓄冷という。
床面から給気し、居住域に温度成層を形成して、汚染物質は上昇気流に乗せて搬送し天井面の排気口から排出する。ピストンフローに近い気流状態になるので換気効率が高く省エネルギーであるので注目を集めている。
阪神・淡路大震災で多くの建物が倒壊した為、建築の安全性確認のため平成11年に導入された。ある一定の工事工程を各行政庁が指定して現場確認を行う。東京都の場合は床面積や工法により異なるが、おおむね１階部分の主要構造部材の施工後に行われる。中間検査に合格しないと以後の公示を行うことが出来ない。
外気と通気層空気温度差で発生する浮力を主な駆動力として通気を起こし、断熱層内に侵入した水蒸気を外部に逃がして壁の中を乾いた状態に保つ（内部結露を防ぐ）ために、断熱材の外側に設ける層で、厚さは18㎜が一般的。外壁下地の胴縁を利用して設けることが多い。防湿層で水蒸気の侵入が完全に防ぐことができなかった場合にでも、断熱層内の水蒸気を速やかに屋外側に放出できるだけでなく、壁内に雨水が浸入した場合の排水層としても有効である。品確法の高耐久のための措置として必要となる。
直射日光、天空光、地面や建物などからの反射光を有効に用いて照度を確保すること。効果的な利用のためには、窓際照明の自動点滅制御、ブラインド制御などの手法を組み合わせる。
長期にわたり良好な状態で使用できるための措置を講じた住宅を普及促進すること、また環境負荷を削減しつつ良質な住宅ストックを将来世代に継承することを具現化させる「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づく住宅。認定基準となる性能項目は九つあり、このうち省エネルギー対策、耐震対策、劣化対策、維持管理対策の四つは住宅性能表示制度とリンクしている。省エネルギー対策は等級４を満足する必要がある。
配管の継ぎ手部分を保温するために、継ぎ手形状に合わせて成形されたEPS硬質保温材。(JIS_B0151,B2301)
安定した地盤の上に平たい石（束石つかいし）を置き、その上に束柱を立てて土台を乗せる構造。建物を点で支えている。比較的古い建物に多く見られ、風通しの良い床下が特徴。
Deutsche Industrie Normen ドイツ規格協会が定めるドイツ連邦規格
Total Volatile Organic Compounds(総揮発性有機化合物)の略称。一般的には、室内濃度測定で分離定量された複数のVOC総計であるが、明確な定義は固まっていない。現在、室内空気質のTVOCについては、厚生労働省の暫定目標値として400μg/m3とされているがリスク評価に基づいた指針値ではない。
室内温度を20℃とし、室外温度は冬の使用を想定して７℃と２℃の二つの条件で単位時間当たりに室内に加えられる熱エネルギーをいう。７℃のときの暖房標準能力、２℃のときの暖房低温能力という。室外の相対湿度は85％とする。
室内温度が27℃で、室外温度は盛夏での使用を想定して35℃のときの単位時間当たりに室内から取り除かれるれる熱エネルギーをいう。室外の相対湿度は45％とする。
建築省エネ分野では室内外の環境を一定として建築部位の熱湿気移動を解析すること。計算が容易であるため結露危険性を検討する場合によく用いられる。定性分析として利用するには良いが、結果は大きく安全性を考慮した結果となるためコストアップの要因とも成る。
steady state
関連する条件・環境が時間によらず一定とする状態。定常計算に使用される。
建築材料の熱容量を無視して、熱流量の計算を行うこと。材料の両面が異なった温度で長時間一定の場合に、材料特有の熱伝導率に応じた一定の熱流量となる。電卓レベルで計算でき、例えば熱貫流率から熱損失量を求めることで、断熱性能の指標とすることや、熱負荷の大まかな判断には利用できる。
温室効果ガスの大部分を占める二酸化炭素の排出が少ない社会のこと。日本では2007年度の環境白書・循環型社会白書において提唱されたことを契機によく使われ始めた。その具体的な手法として省エネルギーや化石燃料から再生可能エネルギーへの転換などがある。
tetradecane 【示性式CH3(CH2)12CH3 分子量198 沸点253℃ CAS番号629-59-4】
常温では無色の液体か固体で水に不溶。石油中に含まれ、塗料などの溶剤に用いられる。厚生労働省の室内濃度指針値は、330μg/m3。
EPS建材には使用されていない。
割安な深夜電力（PM11:00～AM7:00）を利用して夜間に高温の温水を沸かし貯湯タンクに蓄えて、それ以外の時間帯の給湯をまかなう電気機器。お湯を貯めて使用することから貯湯タンクの容量が自分の生活にあっているか（4人家族で400～800L）を考えて導入する。貯湯タンクの断熱性の高い機種を選択することが重要。断熱材として耐熱EPS建材を利用する例が増えている。
熱伝達、熱伝導、熱貫流あるいは熱輻射（放射）などによって熱が伝わること。
・空気（流体）から壁面（固体）、逆に壁面（固体）から空気（流体）への伝熱は、対流熱伝達。空気や真空中にある、高温物体から低温物体へ放射される輻射エネルギーによる熱の移動を、輻射熱伝達といい、2つを合わせて熱伝達という。
・壁(材料)内（固体内）の伝熱は、熱伝導
・熱が壁(材料)を通り抜ける過程(熱伝達→熱伝導→熱伝達)を、熱貫流という。
→ 熱貫流
熱貫流率と同じ
→ 熱貫流率（U値）
equivalent thermal 、conductivity
波型保温板のような材料の熱貫流抵抗値からこれと同一の厚さの平均として求めた熱伝導率の値。
壁内の湿気を放出する一方で、外部からの雨水の浸入を防止するために設置されるシート。暖かい空気が逃げることを防ぐ（漏気防止）効果も期待できる。通気層の室内側（構造材の外側）に設けるシート。一般的には、ポリエチレン製の「透湿防水シート（JIS A 6111）が使われる。
材料の透湿性能を示す指標の一つ。材料の両面の水蒸気分圧差が単位圧力差の時に単位時間・単位面積当たりに通過する水蒸気の量。
EPSなどの発泡プラスチックは、JIS A 9511に規定された試験方法で、厚さ25㎜の試験片を用いて測定する。単位は、g/(㎡/s/Ps)。
→ 技術資料C-3参照
透湿係数の逆数
地中の水分が凍結・膨張して周囲の土を持ち上げる際に住宅基礎等もいっしょに持ち上げてしまう現象。凍上防止工法としては基礎断熱工法やスカート断熱工法がある。
土壌汚染（どじょうおせん、Soil contamination）とは、土壌中に重金属、有機溶剤、農薬、油などの物質が、自然環境や人の健康・生活へ影響がある程度に含まれている状態をいう。典型七公害の一つ。土壌へ混入した原因は、人為・自然を問わない。
製造事業者等に、省エネ型の製品を製造するよう基準値を設けクリアするように課した「エネルギーの使用の合理化に関する法律（以下、省エネ法）」の中の、機械器具に係る措置のこと。
住宅のトップランナー基準とは、省エネ法で定める「住宅事業建築主の判断の基準」を指す。住宅のトップランナー基準で重要視されるのは、窓や外壁の断熱性や気密性。「トップランナー基準相当」の住宅では、
・外壁や窓が「次世代省エネルギー基準(平成11年省エネルギー基準)」(以下「省エネ基準」)を満たす
・冷暖房設備や給湯設備のエネルギー消費量を、平成20年度時点での一般的な設備のエネルギー消費量に比べて、概ね10％削減する
上記の2つを満たすことが求められる。
正しくは玄関などの様に、床組をせず地盤面全面をコンクリート仕上げにした部分を「土間コンクリート床(土間コン)」と呼ぶが、一般的には布基礎と布基礎の間に地盤面からの水蒸気の進入を押さえるために打たれるコンクリート(60mm以上)のことも含める。地盤面がコンクリートに覆われているため見た目はベタ基礎と変わらないが内部の鉄筋が布部の鉄筋と連結していないことから家の加重を支える事は出来ない。
基礎を土間床の高さまですべてコンクリートで埋めてしまい、基礎と床組みの間に空間を作らないようにした基礎及びその工法。断熱材を敷き込むことで簡便に断熱施工が行え、気密施工が容易になる一方、配管が埋め込まれてしまうためメンテナンスに配慮する必要がある。
人体に不快な感じを与える気流。冬場冷え切った窓や壁の近くで、室内空気が冷やされて起きる下降気流。コールドドラフトが代表例。
toluene 【示性式CH3(C6H5) 分子量92 沸点110 CAS番号108-88-3】
無色で特有の臭気があり、常温で可燃性の液体。揮発性が高く、接着剤や塗料などの溶剤に用いられる。喉や目に刺激があり、頭痛、疲労、脱力感などの神経症状を起こすことある。厚生労働省の室内濃度指針値は、260μg/m3。
EPS建材には使用されていない。
パッシブソーラーシステムで採用するもので、建物南面の窓内側に設置する厚いコンクリート壁。これで太陽熱を吸熱、蓄熱して夜間の暖房用に利用する。